介護業界では、高齢化社会に向けて施設や事業所などが多い一方で、人手不足がまだまだ続いているようです。
常に求人募集もあるため、雇用形態や就職先を選ばなければ就職し易いとも言われています。
結婚や出産などのライフイベントで離職した方、産休や育児休暇制度を利用して休職していた方も正職員復帰も可能です。
離職し再就職したい場合には、今までの実務経験と保有する資格により自分に合った職場探しができるようです。
10年などの長いブランクがある方でスキルなどの不安を抱いている方も多いようですが、求人情報の待遇などに研修などの教育体制が充実した職場を見つけることによりその不安も解消されるでしょう。
経験者と見なされほかの職員のフォローもなく、すぐに多くの業務を任せられる場合もあるので、きちんとしたフォローアップのある職場探しが重要です。
育児休暇などの休暇制度を利用した場合には、休暇を理由に不利益な配置転換が育児･介護休業法により禁止されているので、原職に復帰できます。
ただし、復帰に際し復帰日や就業上での配慮など職場復帰支援プランにより、必要と判断された場合には、人事権に基づき職務内容や配置転換などが行なわれる場合もあります。
施設や事業所の勤務体制により異なりますが、育児との両立には深夜勤務のあるシフト制の勤務体制の場合は深夜勤務に就けない、日勤であっても保育園の送迎があり通常勤務が困難などが生じます。
そのような場合、時短勤務を利用するようにしましょう。
当然のことながら、時間を短縮した分は給料に反映されないため減給となることを理解する必要もあります。